インスタ(Instagram)のアカウント凍結・停止の原因と解除方法
Contents[OPEN]
- 1インスタ(Instagram)のアカウントの凍結とは?
- 2インスタ(Instagram)のアカウントが凍結される原因と前兆
- 2.1一時的にブロックされる
- 2.2利用規約の違反
- 2.3スパムに繋がる過剰な行為をしている
- 2.4自動ツールの使用
- 2.5複数のユーザーから違反報告を受けている
- 2.6アカウントの放置をしている
- 2.7禁止されているハッシュタグの使用
- 3インスタ(Instagram)のアカウントが凍結されやすい投稿内容
- 4インスタ(Instagram)のアカウントの凍結を解除する方法
- 4.1インスタ(Instagram)に14日以内に異議申し立てをする
- 4.2凍結の解除には1週間から1か月かかる
- 4.3プロアカウントは公的な文書の写しが必要になる
- 4.4インスタ(Instagram)のメールに返信しよう
- 5インスタ(Instagram)のアカウントの凍結は必ず解除できる?
- 6Instagramのアカウントが凍結されても慌てず対処を!
暴力的・差別的な投稿
暴力的・差別的な投稿はもちろんNGです。
Instagramやその他SNSでもニュースをシェアすることがあるかと思いますが、あなた自身にそうした意図がなくても暴力的な表現が含まれる可能性があるものをシェアする時には注意が必要です。
なかなか線引きが難しい所ですが、その点はコミュニティガイドラインにも明記してあるので参考にしてください。
- 報道の対象となるような出来事について投稿するときは、慎重に行ってください。
多くの人がInstagramを利用して重要な報道の対象となる出来事をシェアしています。それらの投稿に画像が含まれる場合があります。Instagramの利用者はさまざまな年齢の異なる背景の人々です。すべての利用者にとって適切な環境であり続けるため、刺激の強い暴力的な描写を含む動画を削除することがあります。
このようなコンテンツを、非難や注意喚起、啓蒙を目的としてシェアしたいと考える利用者がいることは理解できます。そういった目的でコンテンツをシェアする場合は、暴力的な描写を含んでいることを警告するキャプションを写真に付けるようにしてください。加虐嗜好を満たすための画像や暴力を美化するための画像をシェアすることは、絶対に認められません。
テロや犯罪に加担する内容
日本ではなかなか起こることがないので、イメージがしずらいかと思いますが、海外ではテロやデモが日常的に起こる可能性があるので、設定されているものです。
- Instagramは、テロリズムや組織的犯罪、煽動集団を支援したり賞賛したりする場ではありません。性的サービスの提供、個人間での銃火器やアルコール、タバコ製品の売買、ならびに非医療用の薬物または医薬品の売買も認められていません。非医療用の薬物の売買、取引の手配、寄付、贈呈、または依頼を意図したコンテンツ、および非医療用の薬物の個人的な使用を容認する(回復の文脈での場合を除く)、またはその使用を手配もしくは助長するようなコンテンツも削除されます。また、Instagramでは、実店舗で販売が許可されているものでも、生きた動物の個人間での販売を禁止しています。密猟または絶滅危惧種やその一部の販売を手配することはできません。
インスタ(Instagram)のアカウントの凍結を解除する方法
さて、ここまでインスタのアカウントが凍結されるきっかけとなるような投稿についてご紹介してきましたが、凍結を解除する方法についてご説明していきます。
インスタ(Instagram)に14日以内に異議申し立てをする
インスタが凍結されたらエラーメッセージの下にある「異議申し立て」をタップします。
「異議申し立て」の部分にはリンクがあるので、そこでユーザー名などの必要情報を入力して送信すればOKです。
ただし、この異議申し立ては14日以内に行わないとアカウントがそのまま消えてしまいますので注意してください。
アカウントが凍結されたと気づいたら面倒でもすぐに対応しておきましょう。
凍結の解除には1週間から1か月かかる
凍結の解除は早くて1週間程度、長くて1ヵ月程かかる場合もあるようです。
タイミングによってかかる日数が異なるようですので、異議申し立てをして必要な手続きをしても1週間以上対応がされないという場合は次の対処に進むことをオススメします。
プロアカウントは公的な文書の写しが必要になる
ビジネスで使用しているプロアカウントが凍結された場合は公的な文書の写しが必要となります。
そもそも利用規約やコミュニティガイドラインに違反している可能性があるということで凍結されているので、スパムや迷惑をかけるようなアカウントではないという証明が必要ということですね。
以下のようなものが主な公的な文書例ですが、ここに限らなくても登記などオフィシャルな書類があれば添付しましょう。
- 事業免許
- 会社設立契約書
- 公共料金領収書
- ドメイン名の登録証明
- 会社定款
- その他の証明書類など